昼寝を阻むのは設備ではなく文化

2026年7月22日

昼寝が良いとわかっていても、日本企業で実際に推奨している会社はごく一部です。2026年7月22日付の東洋経済オンラインに、神経科学者ジョセフ・ジェベリ氏の著書からの抜粋として、仮眠と脳の関係を扱った記事が掲載されました。公開当日に同サイトの人気記事上位に入っており、関心の高さがうかがえます。

労務の実務に携わる立場から読むと、この話は健康法ではなく、組織文化とパフォーマンス管理の問題として受け止めるべきものだと感じます。以下、研究が示した内容を整理したうえで、「なぜ日本企業に根づかないのか」を考えます。

科学的には、もはや議論の余地がない

記事で紹介されているのは、ユニバーシティ・カレッジ・ロンドンの遺伝疫学者ヴィクトリア・ガーフィールド博士による2023年の研究です。昼寝の傾向に関わる97のDNA断片を手がかりに、約3万5000人を対象として「遺伝的に昼寝をする人」と「しない人」を比較したところ、昼寝をする人のほうが脳の体積が大きいという結果が出ました。

15cm³

昼寝をする人の脳の体積差。小さなプラム1個分に相当する

約6年

この体積差から換算される、脳の老化の遅れ

30分以内

最も効果的とされる仮眠の長さ。超えると覚醒後に思考力が一時的に低下する

働き方についての研究者のコメントも明快です。生産性を上げるために一日中働き続ける必要はなく、4時間ほどデスクに向かってひと区切りついたところで昼寝をする──それが最も効果的だ、という趣旨の説明をしています。さらに、遺伝的に昼寝をしない体質の人であっても、習慣として取り入れれば同様の効果を得られるとされています。

つまり科学的には、昼寝を推奨しない理由はほとんど残っていません。にもかかわらず日本企業で広がらないのは、別のところに原因があるということです。

環境整備は進んでいる。それでも使われない

環境面だけを見れば、日本のオフィスも意外に整ってきています。一部の大規模テナントビルにはリフレッシュルームがあり、大手企業では仮眠室を用意している例もあります。さらに、事務所衛生基準規則では、常時50人以上または常時女性30人以上の労働者を使用する事業場に対して、労働者が横になれる休養室・休養所を男女別に設けることが求められています。一定規模の会社であれば、横になれるスペースは制度上すでに存在しているはずなのです。

それでも昼寝は広がりません。実務感覚として思うのは、本質は場所ではないということです。

ネックは「昼寝を良しとしない文化」

仮眠室があっても、そこに入っていく姿を同僚に見られたくない。昼休みに机で目を閉じていると、サボっていると思われるのではないかと気になる。結局のところ、ネックになっているのは設備ではなく、昼寝を良しとしない空気のほうです。

解決したつもりになりやすい問題

仮眠室がない、横になれる場所がない、静かな環境がない──設備の問題。投資すれば解決でき、対外的にも説明しやすい

実際に効いている問題

寝ている姿を見られたくない、評価に響くのではないか、周りが働いている中で自分だけ休めない──文化の問題。コストはかからないが、投資では解決しない

この構造は、労務の現場では見慣れたものです。有給休暇の取得促進も、男性の育児休業取得も、制度そのものはとうに整っているのに使われない、という同じ壁にぶつかってきました。制度と設備は前提条件にすぎず、「使っても不利益に扱われない」と従業員が確信できて初めて動き出す。昼寝も、まったく同じ構図にあります。

必要なのは、経営層と管理職が率先して寝ること

では何が空気を変えるのか。答えはシンプルで、経営層や管理職が率先して昼寝をとり、態度で示すことだと考えます。「これは休息ではなく、パフォーマンス管理である」と。

これまでの位置づけ

昼寝＝休息・福利厚生
個人が疲れたときにとる私的な行為。とる側に後ろめたさが生じる

→

これからの位置づけ

昼寝＝パフォーマンス管理
午後の判断精度を保つための業務上の手段。とらないことのほうが問題視される

この転換は、言葉だけでは起こりません。管理職が「みんなも昼寝していいよ」と言いながら自分は昼休みも会議を入れている状態では、誰も動きません。逆に、上長が昼休みに堂々と15分目を閉じている姿があれば、それだけで部下は同じことをしやすくなります。文化とは、制度の文言ではなく、目に見える行動の積み重ねで決まるものです。